環境過敏症（２）森の避難施設で回復に対策2022/11/05

環境過敏症（２）森の避難施設で回復に対策2022/11/05 - helpus1991の日記

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環境過敏症（２）森の避難施設で回復に対策2022/11/05 - helpus1991の日記

続・増える環境過敏症（２）森の避難施設で回復
　福島県の南西部に位置する緑豊かな南会津町。ここに、化学物質や電磁波の影響に悩む人たちを対象とした町営避難施設「あらかい健康キャンプ村」がある。
　森の中の小学校跡地に、国などの補助金で木造校舎の一部を改装した２階建て施設と、７棟のログハウスが立ち、一度に１２人（冬季は６人）が生活できる。
　開設は２００７年。建物は、化学物質を含まない木材を使い、携帯電話の電波が届かない場所に建てた。１泊２食付き約６０００円。農薬散布の時期には、全国から「苦しくて家にいられない」人が駆け込む。
　同施設管理人の池谷純仁(すみひと)さん（４６）も、「過敏症」の経験者だ。横浜市で会社を経営していたが、０４年、事務所に無線ＬＡＮを導入した途端、体中に湿疹が出た。数か月たっても治らず、頭痛や耳鳴りも続いた。
　病院で自律神経の乱れが分かり、「電磁波過敏症の可能性がある」と指摘された。以後も、蛍光灯をつけると苦しくなるなど症状が悪化。合成洗剤のにおいで吐き気を催し、化学物質過敏症の症状も表れた。
　家族と離れて神奈川県箱根町の古いマンションに移り、電気のブレーカーを落として生活した。その時、本で知ったのが食事による体質改善。早速、有機野菜中心の食事に変えると、半年で劇的に回復した。
　「今は日常生活に支障はない。発症時は過労や外食続きで体が弱り、電磁波などの影響を受けやすかったのかも」と振り返る。
　この体験後、会社経営から退き、過敏症の避難施設づくりを計画。南会津町の前町長がこれに賛同し、同施設が生まれた。
　４年間の利用者は延べ約５０００人。日々の食卓には無添加食材の一汁三菜が並ぶ。今年は、東京電力福島第一原発事故の影響が心配されたが、幸い放射線量は低くとどまっている。
　堺市出身の古村美樹さん（４４）は、１９９４年以降、脚などの筋肉が急に衰えて立てなくなった。主治医は「原因不明。長く生きられない」と宣告。化学物質過敏症と分かったのは、０５年のことだった。１０代の時から、家の建材などから揮発する化学物質を浴び続けたのが原因とみられた。
　０９年、同施設に来てすぐ、「空気を思い切り吸っても苦しくならないことに感動した」。玄米菜食も体に合い、数か月で歩けるようになった。現在は施設で暮らしながら、近くの飲食施設で働いている。
　池谷さんは「過敏症は適切な療養で回復し、ここに一時避難した人の多くが社会復帰している。各地に避難施設ができるよう行政などに働きかけたい」と話す。【11月21日・読売新聞】

続・増える環境過敏症（１）電磁波と子どもの不調
今年９月８～１５日の連載「増える環境過敏症」には、多くの反響が寄せられた。
　特に電磁波への関心が高く、「うちのマンションも携帯電話基地局の設置計画があり、不安です」「基地局は、民家から一定距離を置く法的規制が必要だ」などの意見が寄せられた。
　電磁波で疲労感やめまい、動悸(どうき)、皮膚炎などが起こる状態を「電磁波過敏症」と呼ぶ。だが、これらの症状を電磁波の影響と特定するのは難しい。世界保健機関（ＷＨＯ）は、症状を訴える人は確かに存在するが、原因が電磁波である科学的根拠はない、との立場だ。
　しかし、電磁波の影響を示唆するような体調不良の訴えは増え、子どもへの影響も心配されている。
　九州大学芸術工学部准教授（環境政策）の近藤加代子さんは、自宅近くに携帯電話の基地局ができて以来、体の湿疹やひどい頭痛に悩まされるようになった。以後、電磁波の影響を調べ、今春、福岡県太宰府市の市立小学校（児童数約３００人）で健康調査を行った。
　同校に最も近い基地局は校舎から約１００メートルの距離にあり、２、３階の教室では窓越しにアンテナが見える。近藤さんが各階で行った電磁波強度（高周波）測定では、すべて国の基準値を下回ったが、数値は３階で急激に上がった。
　健康調査は、育成会（子ども会）の総会で父母にアンケート用紙を配り、児童の健康状態や、家から基地局までの距離、携帯電話使用の有無などを質問。出席したほぼ全員が回答し、児童１３４人の情報を得た。
　集計の結果、体調不良の児童は、３階に教室がある４、５年生が突出して多かった。この２学年で目立つ身体症状は、だるさ、のどの痛み・せき、皮膚炎、口内炎など。建物の陰でアンテナが見えない１階の６年生は、この２学年よりも体調が良好だった。
　４年生の児童の母親は「教室が３階になってから、耳鳴りや頭痛を訴えるようになった」と不安がる。
　調査に協力した西崎病院（沖縄県糸満市）の内科医、新城哲治さんは「アトピーや風邪などの原因がないのに、皮膚炎や口内炎を繰り返す例が目立つ。電磁波の影響も視野に入れ、詳しい調査が必要だ」と指摘する。
　基地局の設置を巡っては、欧州議会が２００９年、学校や病院から一定距離を置くことなどを盛り込んだ報告書を採択。日本がオブザーバー参加する欧州評議会の議員会議は今年、加盟４７か国に、子どもや若者の電磁波被曝(ひばく)を減らす対策を取るよう勧告した。近藤さんは「日本も予防的取り組みが急務だ」と訴える。【11月18日・読売新聞】

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